チャールズ・ユウジ・ホリオカ

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horioka
研究者氏名ホリオカ、チャールズ・ユウジ
ホリオカ チャールズ ユウジ
職名副所長・主席研究員
学位 博士(学術)(ハーバード大学)
その他の所属 大阪大学社会経済研究所

研究テーマ

  • 家計
  • 家族
  • 貯蓄
  • 消費
  • 遺産
  • 世代間移転
  • 親子関係
  • 日本経済
  • アジア経済

研究分野

  • 経済学/経済統計
  • 経済学/経済政策
  • 経済学/金融・ファイナンス
  • 経済学/財政・公共経済

経歴

    2014年10月 - 現在
    フィリピン大学ディリマン分校(特任教授)
    2014年10月 - 現在
    公益財団法人アジア成長研究所(副所長・主席研究員)
    2013年 - 現在
    大阪大学(招へい教授)
    2013年 - 2014年
    フィリピン大学ディリマン分校(教授)
    1997年 - 2013年
    大阪大学(教授)
    1987年 - 1997年
    大阪大学(助教授)
    1985年 - 1987年
    京都大学(助教授)
    1983年 - 1985年
    京都大学(講師)

学歴

    1977年 - 1981年
    Harvard University Graduate School of Arts and Sciences
    1977年 - 1981年
    ハーバード大学 大学院経済学研究科
    1975年 - 1977年
    Harvard College Department of Economics
    1975年 - 1977年
    ハーバード大学 経済学部

委員歴

    2017年 - 現在
    Asian Economic Journal Editorial Adviser
    2016年 - 現在
    Singapore Economic Review International Advisory Board member
    2016年 - 現在
    Review of Economics of the Household Advisory Board member
    2015年 - 現在
    Thammasat Economic Journal International Advisory Board member
    2013年 - 現在
    Philippine Review of Economics Editorial Advisory Board member
    2013年 - 2016年
    International Economic Review 編集委員 (Associate Editor)
    2006年 - 現在
    Japan and the World Economy Board of Editors member
    2004年 - 現在
    Journal of Family and Economic Issues Editorial Board member
    1998年 - 2013年
    International Economic Review 副編集長 (Co-Editor)
    1988年 - 2015年
    日本経済学会 機関誌編集委員(Associate Editor)

受賞

  • 2001年 日本経済学会・中原賞

論文

書籍等出版物

  • 高齢化社会の貯蓄と遺産・相続(共編著)
    日本評論社 1996年
  • 日米家計の貯蓄行動(共編著)
    日本評論社 1998年
  • 世帯内分配と世代間移転の経済分析(共編著)
    ミネルヴァ書房 2008年

所属学協会

  • アメリカ経済学会
  • 全米経済研究所
  • 王立経済学会
  • 日本経済学会
  • 東京経済研究センター
  • 東アジア経済学会

競争的資金等の研究課題

  • 親子の経済関係と社会規範・制度が親子の行動に与える影響に関する国際比較研究
    独立行政法人日本学術振興会
    研究期間:2010年04月 - 2015年03月
  • 日本における世代間移転と親子関係に関する経済分析
    独立行政法人日本学術振興会
    研究期間:2006年04月 - 2010年03月
  • 家計行動の実証分析に基づいた経済制度の評価
    独立行政法人日本学術振興会
    研究期間:2000年04月 - 2006年03月
  • 家計消費行動の理論的実証的研究
    独立行政法人日本学術振興会
    研究期間:1996年04月 - 2000年03月
  • 日本における各目的のための貯蓄の重要度について
    独立行政法人日本学術振興会
    研究期間:1993年04月 - 1994年03月

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2017年11月01日
当研究所では、各分野の著名な講師を招いて、国際社会の経済や産業情報、広く北九州地域の発展に寄与する情報及び経済...

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